※本記事は映画本編の内容に関する記述を含みます。あらかじめご了承下さい。

過激派組織「イスラム国（IS）」の人質になった写真家の実話を映像化したデンマーク・スウェーデン・ノルウェー合作の映画『ある人質 生還までの398日』（2019年、監督：ニールス・アルデン・オプレヴ、共同監督 / 出演：アナス・W・ベアテルセン）が2月19日からヒューマントラストシネマ渋谷ほかで順次公開される。

「イスラム国」の人質といえば、日本では2014年8月～2015年2月にかけて起こった元ミリタリーショップ経営者の湯川遥菜さんとフリージャーナリストの後藤健二さんの拘束・殺害事件を思い出す人も多いだろう。

この映画の主人公であるデンマーク人の写真家ダニエル・リュー（エスベン・スメド）は、2013年5月から2014年6月までの期間拘束されており、人質救出の専門家による身代金の交渉、家族が積極的に行なった募金活動などが実を結んで解放までに漕ぎ着けることができた。

国家の方針で家族を見殺しにさせられる構図。犠牲に鈍感な「権力」

物語のメインとなるのは、ダニエルをはじめ人質たちが直面する目を覆うような惨状と、微々たる支援と情報しか得ることしかできない家族の苦悩だ。デンマーク政府は、身代金に関する取り引きには応じない姿勢で、家族は自分たちでどうにかするしかない立場に追い込まれていく。時系列でみてみると、ちょうどダニエルの事件が無事解決した2か月後に、日本人の拘束事件が発生している事実からも、この映画が描く数々のエピソードはわたしたち日本人にとっても強烈な現実味を帯びていることが理解できる。

ダニエルは当時まだ24歳の若者で、演技中の事故により体操選手を引退した後、写真家に転身したばかりだった。戦時下の暮らしを切り撮ることに興味があり、それを世界へ発信することに使命感を持ち始めていた。内戦中のシリアで現地の人々の生活などを撮影していたところ、突然地元を支配していた武装勢力に拉致されたのである。何の前触れもなく始まる拷問と「おまえはCIAのスパイだ」と断定され続ける尋問。ダニエルを襲う想像を絶する痛みと寒さと飢え、そしていつ処刑されるかも分からない死の恐怖と向き合う中で精神はいよいよ限界に達してしまう……。

ここで露わになるのは、生身の個人が体験する悲惨さと政治的な駆け引きの温度差だ。ダニエルの姉アニタ（ソフィー・トルプ）は、「イスラム国」から要求された70万ドルという身代金の支援について、デンマーク政府の役人に「非公式に政府が貸してくれませんか」とお願いするが、返答は「残念ですが無理です」とにべもない。アニタの「政府なんかどうでもいい。私の弟なのよ」という叫びは、国家の方針によって家族を見殺しにさせられる構図を浮き彫りにしている。この不条理はいくら強調しても強調し過ぎることはない。後述するが、国家権力が持つ「暴力の独占にこだわるがゆえに、ささいな恥辱を恐れる習性」は、最終的には一切の犠牲に鈍感になるその本質を見事に表しているのである。

単純ではない人質問題。テロリストとの交渉を誰が行なうのか

まず押さえておかなければならない重要なポイントは、「テロリストとは交渉しない」というよく聞く決まり文句は自明ではないということだ。例えばAFP通信は、2014年にこんな記事を配信している。

2013年6月の主要8か国（G8）首脳会議では、自国民が人質になった場合でも身代金を払わないことが約束された。昨年1月にも、英政府主導で国連安全保障理事会（UN Security Council）が同様の決議を出している。

しかし、その効果はほとんどない。国境なき記者団（Reporters Without Borders）によれば、ISによって12人の外国人記者が解放された。ほとんどが、おそらく身代金が支払われた後の解放だったとみられている。

イタリア政府はもう少しで、支払いの事実を認めるところだった。また、ニューヨーク・タイムズ紙の調べでは、オーストリア、フランス、スペイン、スイスが何千万ドルもの身代金を国際テロ組織アルカイダ（Al-Qaeda）に支払っている。（「人質が斬首されても身代金を拒否する米国」／2014年9月25日／AFP）

しかも、映画にダニエルの人質仲間として登場する、実在したフリージャーナリストのジェームズ・フォーリー（トビー・ケベル）は、現実でもアメリカ政府のテロ組織との交渉を禁止する方針によって最悪の結末を迎えてしまった。しかしこの一連の犠牲者に関する議論が沸騰したことをきっかけにアメリカ政府は、一般人によるテロ組織との交渉を起訴しない形に転換した。外交におけるアメリカ政府の原則は変わらないが、事実上の二重基準を容認したのである。ことほどさように人質問題は単純ではないのだ。

組織の体面を慮る価値判断が、わたしたちの人間性を破壊する

それまでのアメリカ政府は、どちらかといえばテロ組織と個人間の交渉を邪魔する側であり、前述の日本人拘束事件の際の日本政府と同様、結果的に人質が不味い境遇になることも厭わなかった。社会学の泰斗マックス・ヴェーバーは、主権国家を「暴力を独占する主体」と定義したが、上記のような政府の作為・不作為の背後にあるのは、「暴力を独占する主体」としてアイデンティティを確立しているがゆえの、ちょっとした不名誉に対しても過剰に反応してしまう硬直性である（多くの国々で黙認されている秘密の交渉すらも認めない場合があり得る）。国民の生命よりも国家の体面を慮る価値判断そのものが、国家の正当性を揺るがし、わたしたちの人間性をも破壊するのである。

歴史学者のチャールズ・タウンゼンドは、「一つ一つのテロ攻撃が『国家のプライドと名誉への攻撃』に転化された」事実に目を向け、ランド研究所のジェフリー・D・サイモンが提唱するテロへの対応をトーンダウンする戦略、「テロリストとの終わりなき紛争に貴重な資源を投入するよりも、日常の一つの現実として受け入れた方がよい」とする考えを支持した（『テロリズム』宮坂直史訳、岩波書店）。

これはいわゆる敗北主義などではない。「聖戦」という相手のフィクションに乗っからない対処法の一つである。イデオロギーを伴った戦いなどではなく、単なる犯罪として取り扱う道が開ける。なぜならテロ行為には、交渉拒否による副次的被害から軍事力の行使に至るまで、たった一度の誘拐や攻撃によって「国家の過剰な反応を引き出すこと」まで目的に含まれているからだ。

「イスラム国」のメンバーはただの殺戮者か？ 彼らも同様に権威に従属する駒でしかない

加えて、この映画の注目すべき点は「イスラム国」メンバーの描写である。彼らは血も涙もない殺人マシーンなどではなく、自身も恐怖の支配の真っ只中にいて、ポジション争いをしている駒の一つに過ぎないことが分かるのだ。

このような実態を深く理解するのにとっておきの映像作品は、ナショナルジオグラフィックチャンネルのドラマシリーズ『ザ・ステイト ～虚像の国』（監督：ピーター・コズミンスキー）だろう。これはただのドラマではない。脚本の執筆に当たってイスラム国帰還者への取材を含む膨大な調査を実施した上で、イギリスを捨ててシリアのイスラム国に参加した4人の男女の群像劇を作り上げ、その理想と現実の凄まじいギャップを赤裸々に描き出すことに成功している。

そこで展開されていたのは、素晴らしい新世界でもなんでもなく、西洋的な価値観の対極にある中世のごとき地獄であり、絶え間ない密告と殺人が横行する権力闘争の坩堝であった。結局のところ彼らは、自分の妄想に固執して都合の悪い事実を見ようとしない「認識の牢獄」に囚われていたのだ。そのことに気付いた彼らは早々と脱出を企てることになるのだが、『ある人質』の「イスラム国」のメンバーも彼らと似たり寄ったりであることを示唆している。つまり、特定の権威に従属して帰属意識を得ることで、不安定な自己の存在を正当化しているのである。

独自の論理で「個人」を勘定に入れない振る舞い。どのような社会や組織にも働く力学

人質を道具化する過激派組織と、人質よりも名誉を最優先する国家。すべてをコントロール下に置こうとする権力システムの内部で、「個人」を勘定に入れないという振る舞いにおいて、両者が驚くほど共通していることはむしろ当然の帰結と言える。この場合、権力システムは「認識の牢獄」を上塗りする方向に作用する。いずれの社会や組織においてもほとんど避けることができない力学なのである。

人質事件が起きたときに日本で話題になった「自己責任論（人質になったのは、危険だと思われる地域に自ら行った本人の責任であるという論）」は、国家が批判をかわすための強引な論点ずらしであり、少なくない国民が付和雷同して人質に対するバッシングに加担したが、皮肉なことにこれは問題を自分から遠ざけておく切断処理の典型と言える。この映画が突き付けている恐るべき問いと真正面から向き合えば、そんな生ぬるい思考は瞬時に吹き飛ぶことだろう。わたしたちは仮定であっても極限状態に置かれることを嫌う。そして、国家に内在する無慈悲な暴力性と、誰もが抱える「認識の牢獄」については何も考えたくないのだ。